個室サウナはフランチャイズ経営できる？資金調達やメリット、注意点を解説

コロナ禍以降のサウナブームとともに個室サウナのブームも到来しています。個室サウナは業績が好調な企業が多いため、フランチャイズ展開をしている企業も目立ってきています。

とはいえ、個室サウナのフランチャイズは今までになかった業態であることから、そもそも経営できるのか、メリット・注意点はどのような部分なのか、などについて理解していないという方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、個室サウナをフランチャイズ経営する手順・流れや資金調達方法、経営するメリットと注意点などについて詳しく解説します。

個室サウナはフランチャイズ（FC）経営することは可能？

結論から言うと、個室サウナ（プライベートサウナ）のフランチャイズ経営をすることは可能です。

フランチャイズは本部が持っている商標や販売・経営ノウハウなどの売上に関わる情報を加盟店に共有する代わりにロイヤリティを加盟店が支払う仕組みとなっているため、歴史の浅い個室サウナはフランチャイズ展開をしているケースが少ない傾向にありました。

そもそも個室サウナ（プライベートサウナ）自体、サウナブームやコロナ禍の人の密集を避ける動きから急激に伸びた事業でもあるため、フランチャイズ展開をする土台ができていないことも多々ありました。

しかし、昨今のサウナブームの影響から個室サウナの業績が非常に優れている企業も多く、フランチャイズ展開をしている個室サウナが増加中です。

例えば、完全個室ラグジュアリーサウナを運営している株式会社エイケー（AK co.,ltd）や、24時間会員制プライベートサウナ「HOTTERS24」を運営している株式会社日、個室プライベートサウナ「ROKU SAUNA」を運営している株式会社ROKなどの個室サウナを運営している企業は積極的にフランチャイズ加盟店を募集しています。

個室サウナのフランチャイズ募集は2022年下半期〜2023年上半期に急速に動きがあり、今後もさらに増え続けることが予想されます。

個室サウナの需要は高まっている

サウナといえば銭湯というイメージを持っている方も多いと思いますが、実は個室サウナ（プライベートサウナ）の需要は非常に高いです。

日本サウナ・温冷浴総合研究所（通称：サウナ総研）が行った「日本のサウナ実態調査2023」では、個室サウナを利用したことがあると回答した人が男性：33%、女性：31%となっており、約3人にひとりがサウナに興味があるという結果が出ています。

これらの結果を考えると、個室サウナの需要は高く、個室サウナを利用したことのない「サウナー」を取り込むこともできる可能性が高いと言えます。

個室サウナはSNSとの相性が非常に良い

個室サウナの集客方法としてもっとも効果的なのが、SNSを使用した集客です。

具体的には、インフルエンサーマーケティングを使用したPRや、実際に利用した人の口コミ評判による集客がメインとなります。

個室サウナ室内は撮影可能となっているため、水着を着用することでインフルエンサーに宣伝を依頼することができますし、高級感のある個室サウナ室内をSNSに投稿したいというユーザーは多いため、こちらからアクションを起こさなくてもSNSで宣伝してくれる効果も期待されます。

このように、一般的なサウナは撮影禁止であるものの、個室サウナは撮影できるため、SNSとの相性が非常に良いです。

個室サウナのフランチャイズ（FC）開業の手順・流れ

個室サウナのフランチャイズ開業の手順・流れは以下の通りです。

加盟先によってはすべての手順を行う必要がない場合もありますが、一般的に個室サウナを開業するためには、このような手順が必要になるということを抑えておく必要があります。

それでは、それぞれの手順・流れについて、以下で詳しく解説します。

STEP①：サウナのコンセプトを決める

まずは個室サウナのコンセプトを考えることが必要です。

個室サウナは浴場サウナとは異なり、同性の友達同士やカップルでの利用も可能ですので、ひとりの利用だけではなく2.3人のグループをターゲットにすることもできます。

もちろん、ひとり利用だけに特化することもできますので、ターゲットを明確にしたうえでコンセプトを決める必要があります。

STEP②：物件を決める

個室サウナを開業するためには、室外機やろ過機を設置できるスペースがあるかどうか、避難路を作れるかどうかなどの条件が整っている物件を選ぶ必要があります。

フランチャイズの場合は加盟先が適切な物件選びおよびオーナーとの交渉を行ってくれるケースもあるため、どのように物件を探すのかをチェックすることが大切です。

STEP③：事業計画書を作成する

サウナを開業するためには事業計画書が必要となります。

事業を可視化するためにも必要ですが、融資や補助金などの資金調達にも必要です。

STEP④：必要書類を作成および提出する

個室サウナの開業には以下の書類の提出が必要になります。

許可申請手数料は都道府県によっても異なるため、事前にチェックしておきましょう。

STEP⑤：消防法・建築基準法の手続きをする

サウナ開業に必要な書類の提出が完了したら、消防法と建築基準法の手続きを行います。

消防法と建築基準法の手続きを行わないと施工を始められませんので、書類作成と同時進行で進めるのがおすすめです。

STEP⑥：保健所の検査を受ける

個室サウナの施設が完成したら、実際に営業できる基準を満たしているかの確認を保健所に依頼します。

保健所の検査の際には建築基準法に基づいた検査済証の写が必要となるため用意します。

STEP⑦：営業許可の取得をする

書類や検査に問題がなければ営業許可がおりて、無事個室サウナのフランチャイズ開業となります。

個室サウナのフランチャイズ（FC）の開業資金

個室サウナのフランチャイズでは以下のような費用が発生することが一般的です。

加盟先によっては物件を用意してくれている場合もありますが、基本的には上記の開業資金がかかることを想定しておきます。

個室サウナのフランチャイズ（FC）経営の資金調達方法

個室サウナのフランチャイズ経営をするとき、開業資金を自己資金で賄うことが難しい場合も多いですが、その場合は銀行や日本政策金融公庫などの融資制度を利用することで資金調達をすることができます。

中でも、「日本政策金融公庫の融資制度」は初めてのフランチャイズ経営という場合でも審査に通りやすい傾向にあるため、融資を受けられるか不安という方は要チェックです。また、融資以外にも「小規模事業者持続化補助金」といった補助金を活用することも可能です。

個室サウナのフランチャイズ（FC）経営をするメリット

個室サウナのフランチャイズ経営をする大きなメリットは、急成長中のビジネスだということです。

先ほどもお伝えした通り、コロナ禍で急増した個室サウナ利用者が現在も増え続けており、業績が好調な企業も増えています。

また、浴場サウナは1,000円〜3,000円が客単価になることが多いのに比べて、個室サウナは1回あたり3,000円以上使用する人の割合が62.9%となっているため（参考：サウナ総研「日本のサウナ実態調査2023」）、客単価が高いことも大きなメリットです。

個室サウナのフランチャイズ（FC）経営をするときの注意点

個室サウナのフランチャイズ経営をするときの注意点は競合が増えているということです。

サウナブームが到来中ということもあり、銭湯サウナ以外にもサウナ専門施設や個室サウナなどを新しく出店している企業が増加しています。

そのため、個室サウナを経営するときは他のサウナ施設との差別化を図ったり、集客戦略をしっかりと練る必要があります。

まとめ

本記事では、個室サウナをフランチャイズ経営する手順・流れや資金調達方法、経営するメリット・注意点などについて詳しく解説しました。

サウナ事業で業績を伸ばしている企業は多いため、個室サウナのフランチャイズ開業はいま狙い目の事業といえます。

ぜひ本記事を参考にして個室サウナのフランチャイズ経営についてチェックしてみてください。